美容室の値上げのお知らせ文例｜店頭・ホームページ・LINE・口頭の4パターンと告知の時期

結論：値上げのお知らせは「5つの要素」をそろえ、既存客から順に伝える

値上げで不満が出やすいのは、金額そのものより「知らなかった」「聞いていた話と違う」と感じたときです。全媒体の文面を1つの原本から作り、改定日・対象・金額を一字一句そろえると、この2つを防げます。

値上げの判断と価格の決め方は価格改定と値上げの進め方、許容できる失客の計算は値上げで失客はどこまで許容できるかで扱っています。LINE配信の設計はLINEでの料金改定案内にまとめました。この記事は、値上げを決めた後に使う「全チャネルの文例集」に絞ります。

値上げのお知らせとは：文面に入れる5つの要素

値上げのお知らせとは、料金を改定する日・対象・新しい金額とその理由を、改定前にお客様へ伝える案内のことです。店頭でもLINEでも、次の5つは削らずに入れます。

理由は長く書くほど言い訳に聞こえます。理由は短く、据え置くものと例外は具体的に書くと、読み手の疑問に先回りできます。

例外の決め方は「11月30日までにお受けした予約は、来店が12月以降でも現在の料金」のように、予約日で区切ると迷いません。予約サイトの価格は改定日に切り替えるため、それまでに入った予約は旧価格で表示されており、その表示どおりに受ける形になるからです。

月額制（サブスク）や会員制のメニューは、利用規約で決めた変更の手続きと通知の時期に従います。規約に定めがない場合は、変更前に会員へ個別に知らせ、解約の方法も合わせて案内します。

理由の書き方の例

1. 材料費が理由のとき：「カラー剤やシャンプーなどの仕入れ価格が上がっています。同じ薬剤を使い続けるため、料金を改定します」
2. 人件費が理由のとき：「スタッフが長く働ける待遇を保ち、担当が変わらない体制を続けるための改定です」
3. 技術やサービスを見直したとき：「10月から新しいカラー剤に切り替え、カウンセリングの時間を10分長くとる形にしました。その内容に合わせて料金を改定します」。実際に変えた内容があるときだけ使います。

理由を並べる場合も2つまでにします。事実と違う理由や、実際には変えていない「品質向上」は書かないことが、信頼を守る前提です。

告知の時期と順番：改定日から逆算する5つの手順

告知は「既存客に先に、全員に同じ内容を」が原則です。常連のお客様が予約サイトやホームページで先に知ると、「直接言ってもらえなかった」と感じやすいためです。

告知期間を1〜2か月とるのは、来店周期が1〜2か月のお客様に、改定前に1回は直接説明する機会をつくるためです。自店の周期は来店周期の平均と計算方法で確かめられます。

1. 2か月前：改定内容を決め、文面の原本を1つ作る

   5つの要素を1枚にまとめ、各媒体の文面はそこから切り出します。数字を媒体ごとに打ち直さないことが、食い違いを防ぐ近道です。

2. 2か月前：スタッフ全員で説明の言い方をそろえる

   理由の言い方と、予約済み分・回数券の扱いを全員が同じ言葉で答えられるようにします。担当によって説明が違うと、不信感につながります。

3. 1〜2か月前：来店客への口頭とLINEから始める

   既存客に先に伝え、同じ週に店頭POPとホームページも掲示します。予約サイトはお知らせ欄に改定予定を載せ、メニューの価格はまだ変えません。

4. 2週間前：LINEで再告知し、予約済みの方に個別に伝える

   1回目の配信を読んでいない人に向けて、改定日と主な金額だけを短く送ります。改定日以降の予約がある方には、適用される価格を個別に伝えます。

5. 改定日：すべての価格表示を同じ日に切り替える

   予約サイト、メニュー表、POSレジ、Googleビジネスプロフィールなど、価格を載せている場所を一覧にして同じ日に直します。旧価格が1か所でも残ると、その価格での案内を求められやすくなります。

文例1：店頭POPとホームページのお知らせ

店頭POPは「一目で読める量」、ホームページは「全文」を載せます。以下は2026年12月1日に改定する店を仮に置いた文例です。店名・日付・金額は自店のものに置き換えてください。

店頭POP・メニュー表に貼る文例

POPに理由を長く書くと、肝心の日付と金額が埋もれます。理由はホームページとLINEに任せ、POPは改定日・金額・例外の3点に絞ります。

ホームページの「お知らせ」の文例

ホームページは、お知らせの記事と料金ページの両方を直します。お知らせだけ更新して料金ページが旧価格のまま、という食い違いが起きやすいため、改定日に両方を見比べて確認します。料金ページの見せ方はメニュー表の作り方も参考になります。

文例2：LINE・施術中の口頭・予約サイトの表示

LINEは「スマートフォンの1画面で読める長さ」、口頭は「30秒で言い切れる長さ」が目安です。どちらも店頭POPと同じ数字を使います。

LINE配信の文例（1〜2か月前の全体配信）

予約済みのお客様への個別メッセージの文例

2週間前の再告知は、改定日と主な金額だけの3行程度にします。同じ長文の再送は読まれにくく、配信を負担に感じる人も出るためです。文面は「12月1日ご来店分から料金が変わります。カット6,050円・リタッチカラー8,250円・パーマ10,780円（税込）。11月30日までのご予約は現在の料金です」程度で足ります。

施術中・会計時の口頭の例

口頭は、お客様が話を聞ける時間に伝えます。シャンプー中やドライヤー中を避け、カウンセリングか仕上げ後の鏡越しに話すと、質問も受けやすくなります。紙のお知らせを手渡すと、家族にも伝わります。

お客様に聞かれたときの答え方

1. 「どうして上がるの？」：「材料費と、スタッフの研修や待遇の費用が上がっているためです」。理由は1〜2つに絞り、細かい数字は並べません。
2. 「内容は同じなのに？」：「内容を落とさないための改定です」と答え、変えないもの（使う薬剤、施術時間、担当）を具体的に伝えます。
3. 「予約している分はどうなるの？」：告知で決めた例外をそのまま伝えます。スタッフごとに答えを変えないことが大切です。
4. 「回数券はどうなるの？」：「お持ちの回数券は、期限まで追加料金なしで使えます」と、購入時の条件どおりに答えます。
5. 「もう少し安くならない？」：個別の値引きはせず、据え置きのメニューや来店周期の組み方を提案します。1人に応じると、他のお客様との公平が崩れます。

予約サイト・Googleビジネスプロフィールの表示

予約サイトは、改定の1か月前からお知らせ欄やサロン紹介文に予告を載せ、メニューの価格は改定日に切り替えます。予告文は次のように短くまとめます。

クーポンやセットメニューに旧価格を含むものがあると、切り替え漏れが起きやすくなります。反映のタイミングは各サービスの管理画面やヘルプで確認し、Googleビジネスプロフィールのサービス欄に価格を載せている場合も同じ日に直します。

試算：12月1日に改定する店の価格表と、告知が届く割合（仮の設定）

ここでは、カット・リタッチカラー・パーマを改定する店を仮の設定とします。数字は例であり、自店の価格と来店周期で置き直してください。

告知文には、上げ幅の%より差額の円を書くほうが、1回あたりの負担が伝わります。よく一緒に受けるメニューの合計（この例では1,100円増）も、口頭で聞かれたときにすぐ答えられるようにしておきます。

次に、告知期間中に来店して直接説明を受けられるお客様の割合を試算します。来店日が周期の中で均等に散らばっていると仮定すると、割合はおおむね「告知期間÷来店周期」（上限100%）です。

周期が長いメニューほど、口頭だけでは伝えきれません。周期が3か月前後のお客様が多い店は、2か月前にLINEで先に伝え、2週間前に再告知する組み合わせにします。

避けたい表現と、よくある失敗

値上げの文面で避けたいのは、「何が変わるのか」を分かりにくくする表現と、読み手の不安や焦りをあおる表現です。代表的なものと言い換えを挙げます。

1. 「誠に申し訳ございません」を何度も重ねる：値上げが悪いことのように伝わり、かえって不安を招きます。感謝は1回、その後は事実を先に書きます。
2. 「一部メニューを改定します」だけで済ませる：対象が分からず、会計で初めて知る人が出ます。対象メニューと新旧価格をすべて書きます。
3. 「近隣のサロンより安い価格です」と比べる：他店の実際の価格を正確に調べずに比べる表示は、景品表示法上の問題になるおそれがあります。自店の薬剤や施術時間で説明します。
4. 「今だけ旧価格」「値上げ前の最後のチャンス」：駆け込みをあおる表現です。「11月30日までのご予約は現在の料金です」と事実だけを書きます。
5. 「諸般の事情により」：理由が伝わりません。材料費・人件費など、自店で上がった費用を具体的に書きます。
6. 「5,000円（税抜）」だけの表示：消費税の課税事業者は、あらかじめ表示する価格を税込で示す義務があります。「5,500円（税込）」のように書きます。

よくある失敗は、予約サイトやクーポンに旧価格が残ったまま会計で新価格を請求することです。価格表示ガイドラインは、実際の販売価格より安い価格を表示することを不当表示のおそれがある例に挙げています。改定日の切り替えは、一覧を作って1つずつ消し込みます。

よくある質問

1. 告知せずに値上げしてもよいですか？：おすすめしません。予約サイトやメニュー表に旧価格が残ったまま新価格を請求すると、表示と実際の価格が違うことになります。少なくとも改定日までに全表示を直し、既存客には1か月以上前に伝えます。
2. 値上げの理由は「物価高のため」だけでよいですか？：それだけでは、なぜ自店が上げるのかが伝わりにくいです。材料費、スタッフの研修・待遇など、自店のどの費用が上がったかを1〜2文で書きます。事実と違う理由は書きません。
3. 常連のお客様だけ旧価格のままにしてもよいですか？：店の方針として決めることはできますが、対象と期限を明確にし、全員が同じ基準で運用できる場合に限ります。「常連様価格」と「通常価格」を並べて表示するなら、実際に通常価格で利用する人がいることが前提です。
4. 税込で表示しないといけませんか？：消費税の課税事業者は、店頭・ホームページ・予約サイトなど、あらかじめ表示する価格を税込にする義務があります（消費税法第63条）。「5,500円（税込）」「5,000円（税込5,500円）」などの形が認められ、口頭の案内は対象外です。免税事業者は義務の対象外ですが、支払額で表示をそろえるとお客様が迷いません。
5. 値上げと同時にキャンペーンをしてもよいですか？：新価格からの割引を改定直後に出すのは避けます。据え置きメニューの案内や次回予約の提案など、割引以外の方法を選びます。割引に頼らない考え方は値引き依存から抜け出す方法で扱っています。
6. 販売済みの回数券はどう扱えばよいですか？：回数で売った券（カット5回分など）は、購入時の条件どおり期限まで追加料金なしで使えるようにします。金額で売ったプリペイド（1万円分など）は、改定後の料金から差し引かれることを告知文に書いておきます。旧価格の回数券の販売は改定日の前日で終え、改定日からは新価格で販売します。購入時の説明と違う扱いにしたい場合は、専門家に相談してください。

値上げのお知らせのチェックリスト

出典：消費者庁「不当な価格表示についての景品表示法上の考え方」（平成12年6月30日公正取引委員会、平成28年4月1日消費者庁改定）、消費者庁「将来の販売価格を比較対照価格とする二重価格表示に対する執行方針」（令和2年12月25日）、財務省「事業者が消費者に対して価格を表示する場合の価格表示に関する消費税法の考え方」（令和3年1月7日）、国税庁「No.6902 「総額表示」の義務付け」。2026年9月時点の情報です。文例の店名・日付・価格と、告知が届く割合は仮の設定による例で、特定の店舗の事例ではありません。個別の表示が法令に触れるかどうかは、消費者庁の窓口や専門家にご確認ください。

値上げのお知らせは、5つの要素を1つの原本にそろえ、既存客から順に1〜2か月前に伝え、改定日にすべての表示を切り替えることが基本です。「今だけ」であおらず、決めた期限を守ることで、値上げの後もお客様との信頼を保てます。