美容室の開業で揃える備品・什器リスト｜施術・受付・バックヤード別の一覧、費用の目安、後回しにできるもの

結論：5区分で書き出し、「保健所に関わるもの→施術機器→その他」の順に揃える

開業準備の備品で起きる失敗は2つです。1つは買い忘れで、開業直前にタオルの数が足りない、釣銭の準備がない、といったことが起きます。もう1つは買い過ぎで、席数以上のドライヤーや、使わない什器に初期費用が消えます。

どちらも、区分ごとの一覧を作り、各項目に「開業日に要るか」「数はいくつか」「買うかリースか」を書き込めば防げます。揃える順番は、①保健所の検査に関わる備品（消毒・保管・衛生）、②施術に直接使う機器（シャンプー台・椅子・ドライヤー）、③受付・待合・バックヤード、④事務用品、です。

保健所の検査の流れは保健所の検査と基準、備品を切らさない運用は備品管理と発注の仕組みで扱っています。この記事は「開業時に何を揃えるか」に絞ります。

区分1：施術まわり（席数×台数で決める）

施術機器は席数と同時施術数から台数を決めます。4席の店で常時2人が施術するなら、ドライヤーは4台＋予備1台、シャンプー台は2台が目安です。開業直後は客数が少ないため、スチーマーや促進機は「メニューが動き出してから」でも間に合います。

施術まわりの中心になるセット椅子は、セット椅子の油圧式と電動式の判断表で選び方と1回あたりのコストを確認できます。

区分2〜5：受付会計・待合・バックヤード・事務

受付まわりで見落としやすいのはキャッシュレス決済端末の申込時期です。審査と端末の到着に数週間かかることがあり、開業日に間に合わないと現金しか受け取れません。物件が決まった時点で申し込みます。決済の準備はキャッシュレス決済導入ガイドで扱っています。

揃える順番（5ステップ）

1. 区分ごとに必要なものを書き出す

   この記事の一覧を、自店の席数・スタッフ数・メニューに合わせて編集します。項目ごとに「数」「開業日に要るか」「買うかリースか」「概算費用」の4列を付けます。

2. 保健所の基準に関わる備品を先に確定する

   消毒設備、器具の保管棚、救急用品、照明の明るさ、換気などは、自治体の美容所の構造設備基準で定められています。検査前に揃っていないと開業できないため、内装工事の段階で保健所に事前相談し、必要な備品を確定します。

3. 施術に直接使う機器を見積もる

   シャンプー台・セット椅子・ドライヤーの台数を決め、見積書を1台ごとの金額が分かる形で取ります。10万円を超える機器は減価償却の対象になり、融資の設備資金の裏付けにもなります。リースにするかは、月々の負担と手元資金で判断します。

4. 受付・待合・バックヤードを揃える

   開業日に要るものを先に買い、後回しにできるもの（店販の陳列拡張、スチーマー、待合の装飾）は開業後の売上を見て追加します。

5. 開業1週間前に点検する

   通電・給湯・排水を実際に使って確認し、タオルと薬剤の数を数え、レジと決済端末で試しの会計をします。開業当日に「動かない」を起こさないための最後の確認です。

費用の考え方 — 必須と後回しで初期費用がどう変わるか

数字は仮の設定です。4席・スタッフ2人の店で、すべてを開業時に揃えた場合と、後回しにできるものを開業後に回した場合を比べます。金額は概算で、メーカーや仕様で大きく変わります。

この例では75万円の差です。差額を運転資金として手元に残しておけば、開業直後の売上が計画に届かない月をしのぐ資金になります。後回しにした備品は、売上の推移を見て、必要になった時点で買います。開業資金の全体は一人で開業する資金はいくら必要か、設備資金と運転資金の区分は設備資金と運転資金の分け方で扱っています。

リースと購入の分け方

シャンプー台・セット椅子など高額で長く使う機器はリースの候補になります。リースは初期費用を抑えられる代わりに、月々の固定費が増え、総支払額は購入より多くなるのが一般的です。ドライヤーやアイロンのような数万円の機器は購入が向きます。判断の基準は設備資金はリースと購入どちらが得かで扱っています。

中古・居抜きで引き継ぐ場合

居抜き物件でシャンプー台や椅子を引き継ぐ場合、状態の確認（給湯・排水・昇降の動作、座面の破れ）と、造作譲渡契約書に品目と金額を書くことが要点です。引き継いだ設備は中古資産として減価償却し、修理が必要なら修繕費として処理します。中古の機器を業者から買う場合も、保証の有無と部品の供給を確認します。居抜きの注意点は居抜き開業の注意点で扱っています。

経費処理の境目

1台10万円未満の備品は買った年に全額を経費にでき、10万円以上は減価償却の対象になります。見積書は1台ごとの金額が分かる形で取り、送料・設置費を含めた取得価額を記録します。青色申告なら30万円未満の設備を全額経費にできる特例（年間300万円まで、適用期限あり）も使えます。設備ごとの耐用年数は設備の耐用年数一覧で扱っています。備品を含めた資金計画の相談はVAULTAの融資・資金調達支援でも受け付けています。

開業後3か月で追加することが多い備品

開業後に「足りない」と分かる備品には共通点があります。タオルとケープの追加、ワゴンの増設、待合の充電設備、店販の陳列棚の拡張、2台目のアイロンが多く、いずれも客数が増えてから必要になるものです。開業時に無理に揃えず、月次の売上と客数を見ながら追加すると、初期費用を抑えたまま不足を防げます。追加のたびに備品一覧を更新し、翌年の予算に反映します。逆に、開業時に買ったものの使っていない備品も3か月で分かるため、同じ一覧に「使用頻度」の列を足しておくと、次の買い物の判断材料になります。

よくある質問

開業備品の最終点検チェックリスト

備品は、5区分で書き出し、保健所に関わるものから揃え、後回しにできるものは開業後に回すだけで、買い忘れと買い過ぎの両方を防げます。浮いた初期費用は運転資金として手元に残してください。

出典・参考資料

• 美容師法（e-Gov法令検索、2026年9月16日確認）
• 生活衛生関係営業法の概要（厚生労働省、2026年9月16日確認）
• No.2100 減価償却のあらまし（国税庁、2026年9月16日確認）

美容所の構造設備の基準は自治体の条例・要綱で定められ、地域によって異なります。備品の要件は管轄の保健所に確認してください。記事内の金額は自分で置いた仮の設定です。